【2030年予測】絶対に入らない方がいい業界10選！将来性のある業界やホワイト企業を選ぶコツも紹介

「転職活動において避けるべき将来性のない業界を把握しておきたい」

「絶対に入らない方がいい業界の特徴を知りたい」

「将来お金に困らない職業を知りたい」

仕事を選ぶうえで業界選びはとても大切です。衰退していく業界に入ってしまうと、将来的に職を失う不安がつきまといますからね。　

ぜひこの記事を参考に、将来性のある業界への理解を深めて有意義なキャリア選択をしていきましょう！

絶対に入らない方がいい業界ランキング10選

絶対に入らない方がいい業界のランキングTOP10は以下のとおりです。

なぜ絶対に入らない方がいい業界なのかを詳しく解説していきます！

これから解説する内容はYouTube動画「衰退産業#1 　2030年に向けて衰退する業界ワースト１０、テレビ業界は衰退産業、転職や就職するなら選ぶべき業界とは？」でも解説しています。ぜひ参考にしてください！

なお、絶対に入らない方がいい業界を避けるだけでは不十分です。それらを避けたうえで、将来性のある業界や企業の特徴を知る必要もあります。

記事の後半では、将来性のある業界やホワイト企業の選び方のコツも解説しているので、ぜひ最後まで読んでくださいね！

1位.銀行業界 

絶対に入らない方がいい業界の第1位は、銀行業界です。大量の人員削減やビジネス環境の変化が主な理由になります。

銀行大手の3社は、黒字にもかかわらず何千・何万の人員削減を実施しました。

これだけの人を削減している業界に入り込むのはリスクが高いです。人を減らしている背景はビジネス環境の変化が影響しています。

たとえば、中国のAmazon的な存在であるアリババでは、今までにないスピード感のシステムで貸付業務を展開しています。毎月の売買実績をAIが分析し、返済能力を判断しているのです。いくら貸せるのかまで即座に判断できるため、数日でお金が振り込まれます。

日本の銀行の多くはまだ人が審査をしていますが、じきに置き換わるか、AIを活用した企業にシェアを奪われるでしょう。

このように銀行業界は先細りしていくため、絶対に入らない方がいい業界の1位にしました。

2位.百貨店・デパート業界 

百貨店・デパート業界も絶対に入らない方がいいと断言できます。

とくに地方は壊滅的で、百貨店は全国に72社・171店舗が残るのみとなりました。ちなみに2019年に徳島県は百貨店がゼロに、山形県もそれに続いています。

Amazonなどのネットショップで気軽に安く物が購入できるようになったため、わざわざ実店舗で同じ商品を高く買う人が減るのは当然のことです。

バブル絶頂期の1991年で3,000億円だった売上が、約4,874億円まで伸びるという成功を収めています。これはDXの導入により上位顧客サービスを徹底した結果です。

どの業界にもいえますが、DX導入に寛容でないと業績を伸ばしていくのは困難になるでしょう。

「そもそもDXがよくわからない」という方は、こちらのYouTube動画「DXとは？取り組むべき理由とは？具体的な活用事例を初心者にもわかりやすく解説、デジタルトランスフォーメーションのセミナー講師が定義を説明」を見て理解を深めてみてくださいね！

3位.金融業界

金融業界も絶対に入らない方がいい業界といえます。テクノロジーの力で市場こそ伸びる可能性はありますが、既存の証券会社は衰退傾向にあるからです。

たとえば、金融サービスを展開するアメリカのゴールドマンサックスは、2023年1月に3,000人の解雇を発表しました。これは資産運用に人の手を介す必要がなくなったのが大きな要因です。窓口での説明、契約すら不要になってきているので人員削減するのは当然といえます。

人が不要になっている代表的なサービスは、AIが勝手に資産運用してくれるウェルスナビや楽天証券・SBI証券などです。実店舗による固定費や人件費が削れるぶん、私たちが負担する手数料が安くなるため、サービスへの流入は止まらないでしょう。

ちなみに、これから伸びる業界を知りたい方は、こちらの動画「2030年の未来予測、ますます伸びる転職におすすめの業界、どんな市場の仕事が人気？ひろゆきも注目している8業種を紹介」をぜひ参考にしてみてください！

4位.士業

士業はこれから稼ぎにくくなるため、絶対に入らない方がいい業界といえます。

国家資格のためなくなる心配はありませんが、儲けは確実に減っていきます。

たとえば、弁護士でいうとオンライン弁護士相談システムで安く気軽に相談できるようになりました。税理士の場合は、マネーフォワードやFreeeといったクラウド会計ソフトの進化により仕事が減っています。

結果として、弁護士の平均年収は、2,800万円から1,200万円に減少しています。

競争も激化しており、今ではAIを使えるITエンジニアを雇って、裁判で勝てる戦略をデータで考える優秀な弁護士もでてきています！

このように、知識量が業務に及ぼす影響が小さくなり、より高い付加価値を生み出せる人しか稼げない厳しい業界になるでしょう。

5位.家電量販店業界

家電量販店業界も絶対に入らない方がいい業界といえます。ネットショップの台頭で、実店舗の存在意義が減少しているからです。

ネットで買っている指標をEC化率と言いますが、下のグラフからもわかるように家電のEC化率はぐんぐん伸びています。小売り全体が6.8％に対して家電は32.8％もあるため、ネット購入がとくに顕著といえるでしょう。

次に大手6社の家電売上高ですが、下のグラフをみると横ばいです。それとはうらはらに、家電以外の売上比率が伸びています。

これは、家電以外の事業（太陽光やリフォーム）にも力を入れているのが要因です。つまりは、店舗での家電販売に限界を感じているということが予測できます。このような要素から家電量販店業界で生き残るのは、とても困難といえるでしょう。

さらに追い打ちをかけているのは、家電製品のショールーミング割合です。

（注）ショールーミング：消費者が、実店舗で店員から商品の説明を受けた後、より価格の安いウェブサイトで商品を購入すること。

引用：三井住友銀行「家電量販店を取り巻く環境と戦略の方向性（pdf）」

そのような逆境の業界に入るのは避けるのが無難でしょう。

6位.広告代理店業界

業界自体が衰退しているわけではありませんが、広告代理店は絶対に入らない方がいい業界といえます。

なぜならネット広告の台頭により、アナログな代理店は衰退。さらに前年比で2ケタ成長をみせるネット広告には、そこまで人手が必要ないからです。

ちなみに広告代理店といっても2種類あります。

現代の広告手法としては、分析が容易なネット広告の方が強いですが、一部の優秀な人材しか残れない業界にあえて入るのは覚悟が必要になります。

7位.製造業

日本はものづくり大国で、10人に1人は製造業に携わっていると言われています。

しかし、DXがまだまだ進んでいない業界です。私が提唱する「楽して儲ける体質をつくる」とはほど遠いため、これから入るのはおすすめしていません。

さらに厚生労働省の調査データを紐解くと、製造業では新卒の採用が増えているにもかかわらず、35歳以上の人が減っていることが明らかになっています。（※）

つまり、35歳までに転職する人が多いということです。違う業界の方が、楽で給料がいいと若者に思われてしまっているのが要因と言えます。

※参考1：厚生労働省「2022年版 ものづくり白書」
※参考2：厚生労働省「労働市場における 人材確保・育成の変化」

8位.ブライダル業界

挙式どころか結婚を選ぶ人も減少しているため、ブライダル業界も入らない方がいい業界といえます。

結婚するカップル数が一番多かったのは、1972年の110万件。それが2019年には59万カップルまで減っています。もちろん人口減少も影響していますが、同時に婚姻率（結婚を選ぶ人）も減少。事実婚という選択をとる人も増えてきました。

さらには株式会社ヒューネルが行った250人のアンケートによると、挙式を希望する人はたったの22％だったようです。ちなみに結婚式をやりたくない理由の第1位は「結婚式以外のことでお金を使いたい」でした。

このような理由から、ブライダル業界に入ることはおすすめしていません。

9位.出版・印刷・新聞業界

電子で新聞や書籍が気軽に読めるようになったため、出版・印刷・新聞業界も入らない方がいい業界といえます。

実際に日本新聞協会の調査によると、2000年に5,300万部ほどあった新聞の発行数は、2022年には3,000万部ほどまで落ち込んでいるんです。年間2,000万部以上も減れば、当然のように仕事は減ります。

2014年あたりからは電子書籍が台頭し始めて、今では唯一伸びている部門になっています。

たとえば「DMM」「めちゃコミック」などのサービスでは、クラウド上でデータを渡すだけなので、原価はほぼゼロです。かかってもサーバー代くらいで利益率の高いビジネスモデルです。

そのため、出版・印刷・新聞業界も絶対に入らない方がいい業界といえるでしょう。

10位.テレビ業界

絶対に入らない方がいい業界の第10位はテレビ業界です。テレビのCM市場は2兆円ありましたが、2021年にネット広告に追い越されたのが大きな理由です。

世間ではテレビ離れが騒がれており、2016年の視聴率30％超えの番組は年間でたったの3本でした。私の生まれた1979年には1年間で1,890本あったことを考えると待ったなしの状況です。

テレビを見なくなった要因は主に3つあります。

あきらかにネット配信に利がある状況なので、テレビ業界の巻き返しは難しいでしょう。

なお、フューチャリスト友村晋のYouTubeチャンネルでは、2030年の未来予測として激動の時代を生き抜くための戦略をお伝えしています。AIやDXといった最新テクノロジーに関してもわかりやすく解説しているので、ぜひインプットとしてお使いください！

絶対に入らない方がいい業界の特徴4つ

絶対に入らない方がいい業界には4つの特徴があります。

業界選びを間違えて苦しい思いをしないよう、特徴を理解して仕事を選んでいきましょう！

1. 時代の役目を終えた業界

時代の役目を終えた業界の代表格は3つあります。

ちなみにブライダル業界では「なし婚」（婚姻届けを出す以外なにもしないこと）が大打撃。2022年は約4人に1人の24.3％が「なし婚」を選択し、結婚式とは無縁となっています。

2. グローバル化の波を迎えた業界

グローバル化の波を迎えた業界は製造業です。国内総生産の20％を占めていますが、日本では少子化により人手不足が顕著になっています。

そういった業界に入ることは、生き残りをかけた厳しい道のりになるでしょう。

3. ゲームチェンジされた業界

ゲームチェンジされた業界は主に2つです。

テレビの代わりにはスマホから始まり、YouTubeやNetflix (ネットフリックス)、Amazon Prime Video（アマゾン プライム ビデオ）などが台頭しました。

紙媒体の本や雑誌は、電子書籍の登場により印刷すら不要になっています。収益性が高いため、企業のビジネスモデルとしても優れています。

「ゲームチェンジがよくわからない」そのような方は、宇宙一わかりやすく解説している動画「ゲームチェンジャーとは？初心者にもわかりやすく定義を解説　優良企業の社長の見分け方！儲かる会社の競合他社の分析法は？NetflixのCEOがライバルに名指したのは〇〇だった！」をぜひ参考にしてみてください！

4. インターネットに浸食された業界

インターネットに侵食された業界も絶対に入らない方がいい特徴といえます。

ネット環境さえあれば顧客の要望、悩みを解決できる時代となりました。お金のやりとりや弁護士への相談、ネットショッピングなどが典型的な例です。

固定費の大きい実店舗、人件費が減るインターネット化は利益増大に貢献。ますます同様の考え方をする企業が増えるのは当然のことといえるでしょう。

絶対に入らない方がいい業界を避けて将来性のある業界やホワイト企業を選ぶコツ

これから就職や転職をするのであれば、絶対に入らない方がいい業界を知るだけでなく、将来性のある業界やホワイト企業の選び方も把握しておくことが大切です。

未来予測士としてたくさんの情報や海外を訪問した結果、見極めるポイントを以下6つに絞っています。

これからの時代を生き残る戦略として、活用してくださいね！

詳しくは、関連記事「【2030年未来予測】将来性のある仕事5つを厳選！見極める6つのポイントやスキルを徹底解説」で解説しています。ぜひ参考にしてください！

なお、フューチャリスト友村晋のYouTubeチャンネルでは、これからのキャリアを考えるのに役立つ最新情報を定期的にお届けしています。ぜひチャンネル登録してくださいね。